トータルブレインのマンション最前線　再開発によるエリア評価向上の条件は　交通利便性と開発規模で大きな差

　トータルブレインはこのほど、「再開発とエリア評価の関係」と題したレポートをまとめた。首都圏(1都3県)における再開発事業が、周辺のマンション市場に与える影響を調査・分析し、今後相場の上昇が見込まれる〝狙い目〟エリアを予測している。

　同社の調べによると、現在首都圏で判明している進行中または計画中の再開発は119プロジェクトで、総戸数は5万4756戸。計画戸数未発表のプロジェクトも含めると、およそ6万戸の供給が見込まれている。特に都心と城東・城北エリアで多くの再開発が行われているほか、近隣3県でも主要な沿線・駅を中心に計画が進んでいる。

大幅な相場上昇多数