トータルブレインのマンション最前線　コロナ禍で郊外物件が好調　好立地との価格差にシビアな目

　トータルブレインはこのほど、「コロナ禍の郊外マンション市場」と題したレポートをまとめた。コロナ禍による在宅時間の増加に伴い、賃貸住宅入居者の住宅取得志向が高まっており、昨年来郊外物件の販売状況が好転。そうした動きを受け、現在の市場動向と課題を分析している。

　郊外マンションのニーズを支えているのは、都心や東京隣接県の主要エリアと比較した場合の価格差だ。同社が過去10年のデータを基に都心好立地と郊外部を比較したところ、都心好立地では平均坪単価が55%上昇したことに対し、郊外部では35%上昇にとどまる。戸当たり平均価格で見ると、10～12年に1200万円程度だった価格差が、19～20年には2600万円程度まで拡大。高騰の著しい都心物件と比べ、平均専有面積が10%程度広いこともあり、割安感や買いやすさが際立っている。

　コロナ禍以前は利便性重視志向が強かったことから、最寄り駅の利便性が低い、または駅から遠いといった不利な立地の物件は、割安でも販売に苦戦する物件は少なくなかった。それが、コロナ禍により「不便なら買わなくてもよい」から「不便でも買える範囲の物件を探す」へと実需層の行動が変化した結果、現在の販売好調につながっている様子だ。