高付加価値商品は好調維持　大手住宅メーカーの22年12月受注金額　注文は3社が前年上回る

　積水ハウスの戸建て住宅の受注金額は前年並みだった。特に好調だった前年下期と同水準で進ちょくしていることから、受注そのものは堅調との見方を示した。高付加価値提案も好調を維持しており、高価格帯の購入層が増加、新築戸建て住宅におけるZEH比率も9割を超えており、環境性能を上げる大型リフォームも好調だった。分譲住宅も各エリアが独自に進めている土地の仕入れが進み、年間を通して順調だった。

　大和ハウス工業は、戸建て住宅・分譲住宅・宅地用土地・集合住宅のいずれも前年を大幅に上回った。ただし、前年同月の一部エリアにおける営業自粛などが影響した。一方、マンションは販売物件数が減少し、既存物件の販売が中心となるといった前月の状況が継続。大規模物件の販売が多かった前年を下回ったほか、物価高の影響で消費者マインドの冷え込みも影響したと見る。

　住友林業は、新型コロナの感染拡大が影響し、展示場来場者数が減少したほか、供給数が限定的な賃貸住宅に大きく影響。前年同期のハードルの高さも相まったほか、顧客の判断が長期化するなど、慎重になっている傾向が見られた。戸建て注文住宅の受注金額も前年同月を下回った。だが、ZEH比率は12月も継続して75%を超えており、棟単価は引き続き高水準で推移している。コロナ拡大の影響による商談遅延などはリフォームでも見られたものの、OB顧客・一般顧客とも中・大型案件の受注は堅調に推移した。引き続き省エネ化などの環境配慮型リフォームに注力する方針だ。