トータルブレインのマンション最前線　22年の首都圏マンション販売実態　回復傾向は一服、市場に変化の兆し

　トータルブレインはこのほど、「2022年首都圏マンション販売実態検証～新規発売物件の販売状況と好・不調要因検証」と題したレポートをまとめた。価格の上昇が一層進んだ中、22年(1月～11月、以下同じ)に販売された全371物件についてヒアリングを行い、このうち339件(91.4%)についての回答を得て、売れ行きの好不調やその要因などを分析している。

　市場全体の傾向としては、好調が目立った21年と比べて、やや販売のペースダウンが見られた。供給戸数は前年同期比約12%減の2万3812戸で、年間では約3万戸程度と21年を下回る水準。更に22年6月以降は、初月申込率も停滞気味の状況が続いている。

　一方、供給側へのヒアリング結果は販売状況の悪さをそれほど感じさせない。首都圏全体では「好調」が46.3%(前年比9.4ポイント減)、「まずまず」が47.5%(同13.0ポイント増)、「苦戦」が6.2%(同3.6ポイント減)。「好調」よりも「まずまず」のほうが多くなったものの、「苦戦」の割合は低い。