富士通ゼネラルG　パワーモジュールの生産拠点を拡大

　富士通ゼネラル傘下で電子デバイス事業を担う富士通ゼネラルエレクトロニクスは、パワー半導体の需要拡大を見据え、生産拠点を拡大する。一方、岩手県一関市の本社工場は、今後マザー工場としての機能を強化する。

　大分デバイステクノロジー(大分県大分市)を協力工場とし、同工場内に、家電や産業機器向けの中電力容量帯パワーモジュールのための新たな生産ラインを開設する。新たな生産ライン24年4月の本格稼働を目指し、生産台数は月産6万台を見込む。投資額は8億円。

　近年、電気自動車など車載分野でのパワーモジュールの需要が急速に高まる一方で、家電や産業機器分野では依然として供給不安が懸念されていることから、パワーモジュールの安定的な供給体制の構築を目指す。同社は強みを持つ先行製品との性能合わせ込みや、基板を変えずにモジュールの入れ替えのみで仕様変更に対応するセミカスタム化を進めることで、家電や産業機器分野をターゲットに拡販を進める方針だ。