本社家賃調査　ファミリー向けが微騰　9期ぶり　下落エリアで反転

　住宅新報社が年2回実施している家賃調査結果(今年3月1日時点)がまとまった。東京圏の賃貸マンションは、小家族向け(1LDK～2DK)で平均家賃が下落したが、ワンルームと家族向け(2LDK～3DK)でわずかながら上昇した(各0.13%、0.19%)。いずれも9期ぶりの上昇となる(10～11面に関連データ掲載)。

　これは、古い物件でもリフォームがしっかり行われているものが増えていることや、景気回復傾向が見られることで、家賃に若干の影響が出たことなどが推測される。

　エリア別では、東京都心部の動きは横ばいが多いが、総武線の津田沼、船橋、常磐線の我孫子などこれまで下落していたところが反転した。「ファミリータイプのうち、特に床面積が広い物件に人気があり、全体を引っ張っている」(船橋)。