省エネ性能表示努力義務スタート　住まい選びも〝燃費〟時代　日本ERI省エネ推進部高橋彰　■5　高断熱住宅アレルギー症状緩和も

健康にもプラス

　今年4月から「建築物省エネ法」に基づき住宅・建築物に対する省エネ性能の表示努力義務が始まった。これにより、今後、消費者が住まい選びをする際に、住宅の省エネ性能を選定基準にする傾向が高まるものと思われる。前回、住宅の断熱性能は、省エネ性能だけではなく、居住者のヒートショックリスクを低減し、健康にもプラスの影響があることについて触れた。

　さらに、断熱性能を向上させると、アレルギーや喘息等の症状が緩和される傾向も明らかになってきている。図1は、近畿大学建築学部長の岩前篤教授の研究によるもので、住宅を新築した2万4000人に対するアンケート調査の結果だ。転居前にアレルギーや喘息等の症状が出ていた人のうち、住宅を新築し転居した後に新居で症状が出なかった人の割合である「改善率」を示したものだ。