柔軟な働き方促すABW　コロナの影響受けて導入加速　オフィスの意義も再認識

　新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一つとしてテレワークが推奨されている。20年4月～5月の緊急事態宣言下では、テレワークを強いられる中で「オフィス不要論」が台頭したが、テレワークの長期化はオフィスの存在意義を考えさせる契機になった。

　一方、コロナ禍以前から提唱されていた働き方改革では、柔軟に働ける環境整備が求められていた。テレワークの推進は環境整備において必須項目の一つ。仕事の内容は打ち合わせから資料作成など一人でできる仕事から多人数で行うことまで幅広い。業務内容に応じて、働く場所や時間を選択できるABWは関心を集めていた。通常のフリーアドレス制とは異なり、場所も選べるのが特徴であり、コロナ禍において改めて導入が加速している。

ABWに向かうオフィス