断熱改修は健康、経済に効用　伊香賀教授　国総研講演会で言及

　住宅の断熱改修で居住者の健康を守り、気候変動の対策としていく――。12月8日、「気候変動への対応」をテーマに開かれた22年度国土交通省国総研講演会の中で特別講演を務めた伊香賀俊治慶應義塾大学教授は、住宅・社会資本分野における対応として、住宅の省エネ対策の重要性を強調した。

　伊香賀教授は、住宅の省エネ対策が幼児から高齢者の健康へもたらす影響を7つの観点から考察。具体的には、14年度からの国交省スマートウェルネス住宅等推進調査事業で得られた分析結果を基に、断熱改修や暖かな居間室温の確保によって血圧の低下や過活動膀胱の改善のほか、熱め・長めの危険入浴に伴う事故リスクの低減などを説明した。更に、暖かな住まい環境が子供や女性の健康、在宅ワーク時のパフォーマンスに影響している点などを示し、「室温が1度暖かい住まいで脳神経は2歳若く、2度暖かい住まいでは要介護期間が3年短いというデータも得られた。認知症予防や健康寿命を延ばす観点からも重要であり、住まいの断熱改修は自己負担額もさることながら公的な社会負担を抑える可能性を持つ」と述べた。