【GW特集 減る日本人、増える外国人】現場での外国人労働者への対応　多言語化・日本語教育など進む　コミュニケーションも重視　現地で積極採用　高度人材も

　まず欠かせないのは安全・安心面だ。大和ハウス工業や大東建託、住友林業など各社は、現場に多言語表示やピクトグラムなどの安全標識を掲示している。住友林業は、外国人労働者用に英語・ベトナム語・インドネシア語表記の安全施工マニュアルを整備。大東建託はベトナム語、インドネシア語の翻訳テロップ付き安全講習動画(全9本、計30分)を作成しており、外国人作業員が初めて現場に入場する際に視聴している。

　大和ハウス工業では、外国人労働者が「安全衛生教育WEB講座」を個人用端末で任意のタイミングで閲覧できる。一部の講座は、日本語を含む15カ国語の多言語字幕に対応。既存講座についても多言語字幕化を26年9月に完了する予定で、同社で働くほぼ全員の外国人労働者をカバーできるようになる。

　日本語教育やコミュニケーションの向上も欠かせない。積水ハウスの子会社である積水ハウス建設ホールディングスでは、外国人実習生は配属後、国内に3カ所ある教育訓練センターで1週間程度、母国語通訳を付けて実習訓練を行う。その期間中は毎朝30分ほど、来日後の生活面でのサポートとして日本語教育を実施。また別途、週に1度の日本語教室を4カ月間WEBで開き、任意の参加者が受講している。